作者アーカイブ: 小林 友昭 - ページ 103

JX、経常益3割減 今期 原油安で在庫評価損

■ 素材産業の在庫評価損に着目(しつこいですか?) 「前回」は、神戸製鋼のIRスタンスから、在庫評価損に関する言及もしました。今回は、同じく素材産業であるJXホールディングスの在庫評価損に関する面白い表現を取り上げます。新聞記事によると、「JXホールディングスの2015年3月期の連結経常利益は2000億円弱と前期に比べて3割強減少する見通しだ。従来予想は19%減の2450億円だった」とあり、こちら…
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神戸鋼、今期経常益 予想上回る850億円

■ 今回は神戸製鋼の決算見通し記事から 「前回」は、JFEのIRスタンスへのコメントでしたが、引き続き神戸製鋼のIRにもコメントしていきます。ベースとなった新聞記事によると、「神戸製鋼所の業績が回復している。2015年3月期通期の連結経常利益は、前期比6%減の800億円としていた従来予想を上回り、前期比横ばいの850億円程度に改善する見通しだ」とあります。 2014/10/30付 |日本経済新聞|…
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JFE、一転10%増益 4~9月

■ 減益だった従来予想から一転増益へ 新聞記事によると、「JFEホールディングスの2014年上期の連結決算は純利益が前年同期比10%増の523億円だった。16%減の400億円としていた従来予想から一転、増益となった」という記述に目がいき、業績予想が難しかった理由を分析しようと、各種資料にあたり始めたところ、いろいろと気になる点がでてきました。原材料価格の変動、為替の変動など、要素を洗い出し、外部開…
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投信成績分かりやすく 通算損益を通知・報告書に簡易版

■ 12月に改正法施行 改正投資信託法が12/1に施行され、投信の規制が大きく変わることとなりました。今回は、規制対象となる「投資信託」と「株式」の違いを会計知から見てみたいと思います。おかしいですね、投資信託には株式が含まれているはずなのに、何を比較したいのか、、、後で判明します。 2014/10/27付 |日本経済新聞| 朝刊投信成績分かりやすく 通算損益を通知・報告書に簡易版(注)日本経済新…
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管理会計(基礎編)

長期的意思決定 CVP分析より(2)

■ 「高級ピッツァ店」の収益改善策を考える 「前回」、「庶民派ラーメン店」と「高級ピッツァ店」の出店計画に対する損得計算を、「CVP分析」のフレームワークを使って例証してみました。下記に両者のプランの損得比較を再掲します。 この時、「高級ピッツァ店」の損益を改善し、少なくとも「庶民派ラーメン店」と同等の利益を出せる店にするには、一体どうしたらいいか、をCVPのフレームワークにしたがって考えていきた…
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風速計 ベンチャー上場 もろ刃の種類株

■ 「アリババ」NYSE上場から議論が盛り上がる 今回も、小稿でしたが、「ベンチャー企業の上場を増やすために創業者の権利を優遇すべきかどうか」についての議論が本格化してきたことを取り上げた記事についてコメントしたいと思います。 2014/10/27付 |日本経済新聞|朝刊 風速計 ベンチャー上場 もろ刃の種類株(注)日本経済新聞の記事へ直接リンクを貼ることは同社が禁じています。お手数ですが、一旦上…
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プロジェクトマネジメント(基礎編)

プロジェクトの計画を作ってみる

■ プロジェクト計画について 「前回」は、プロジェクトの進捗が思わしくないとき、「プロジェクト憲章」の準備の効果と、これを使っての対応策の検討方法を簡単に説明しました。今回は、「プロジェクト憲章」をつくった後、プロジェクト計画を作成するときの、留意点について、老婆心ながら筆者の心構えをお伝えしたいと思います。 前回も言及しましたが、「コンティンジェンシー・プラン」を用意しておくと、様々なプロジェク…
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プロジェクトマネジメント(基礎編)

プロジェクトの進捗が思わしくないときどう対処すべきか

■ 必ず進捗が遅れるのがプロジェクト 「前回」は、「プロジェクト憲章」の必要性と内容について説明しました。最後に、「プロジェクト憲章」は絶対不変なのかについて、問いを投げかけさせていただきました。今回は、この問いに対して、筆者のこれまでの経験からくるひとつの見解を述べさせていただきたいと思います。 筆者の力不足なのでしょうが、いまだに当初の計画に寸分違わず、プロジェクトを進行させたことはありません…
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発掘長期保有株(3)ROE改善度 人員、資金を最適配分 上位20社、半数が上場来高値

■ 「ROE改善度」による企業ランキング 今回は、時価総額1000億円以上で、この5年間にROEが改善したランキング上位20社のリストが目に留まったので取り上げたいと思います。 2014/10/24付 |日本経済新聞|朝刊 発掘長期保有株(3)ROE改善度 人員、資金を最適配分 上位20社、半数が上場来高値(注)日本経済新聞の記事へ直接リンクを貼ることは同社が禁じています。お手数ですが、一旦上記リ…
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(ビジネスTODAY)日本電産のM&A「狙いは本塁打」 買収実績、1年なし 「永守流」転換、車載部品に的

■ M&A戦略のお手本見本市 今回は、日本電産のM&A戦略についての小考です。記事によると、「日本電産が成長の原動力としてきたM&A(合併・買収)で沈黙を保っている。昨年のホンダ子会社の買収合意以来、空白期間は近く1年になるが、買収額が小さいヒット量産型から数千億円規模のホームラン型への転換をめざしているからだ」とあります。 2014/10/23付 |日本経済新聞|朝刊 (…
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