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働き方 Next 技術革新で生き残るには 「機械とともに働く能力を」

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■ 「ロボット失業」は怖くない!?

経営管理会計トピック
コンピューター(人工知能やロボットも同類)が人間の職を奪う未来が確実に到来しようとしています。

2015/1/7|日本経済新聞|朝刊
働き方 Next 技術革新で生き残るには 「機械とともに働く能力を」

(注)日本経済新聞の記事へ直接リンクを貼ることは同社が禁じています。お手数ですが、一旦上記リンクで同社TOPページに飛んでいただき、上記リード文を検索すればお目当ての記事までたどり着くことができます

「技術の進歩で「消える仕事」と「残る仕事」の分かれ目はどこにあるのか。技術と雇用の将来を予測した「雇用の未来」の著者、英オックスフォード大学のマイケル・オズボーン准教授=写真=に聞くと、「社会性、創造力、臨機応変さ。この3つにヒントがある」と指摘した。」

■ 悲観的になれるか、それとも楽観的になれるか?

筆者はかなり悲観的というか、諦観をもっています。今後10年の間に、「仕事」の意味は大きく変わるでしょう。既に、米国では、医者や弁護士の領域に人工知能が置き換えられつつあります。あの、憧れの社会的地位が高くて、恐らく年収もいい医者や弁護士ですよ!
失職するパターンなるものを筆者なりに、整理しました。
① 「人工知能」が「リサーチ」「分析」「判断」する作業を代替する
② 「センサー」が「検知」「検査」「計測」「監視」「制御」する作業を代替する
③ 「ロボット」が「繰り返し」「プログラム化」された作業を代替する
同氏によると、「経験や勘に基づく能力。どんなに高性能のコンピューターでも我々が脳の中にためている知識の深さは計算できない」として、経営トップや教師の仕事は「残る仕事」判定されています。
しかし、既に、日本の予備校でも、集合教室での授業は激減し、受講生ひとりひとりがヘッドホンをつけてモニターとにらめっこして授業ビデオを視聴している状態。人工知能と画像と音声処理技術の発達が、受講生一人一人にカスタマイズされた視聴覚データを用意するようになるでしょう。しかも、インタラクティブに人工知能が生徒の質問にも回答できるようになります。
「IOT:Internet of Things」。何でもネットにつながる世界が、都市ガスの検針から、使用量のモニター、料金の決済まですべて自動で済ませてしまうことでしょう。
工場では、精密な加工・組立業務もロボットが代替し、トラックや列車での物流も自動化されるでしょう。
⇒参考記事「日本IBM、「ワトソン」分析をクラウドで提供 人工知能に質問、答え導く
⇒参考記事「熟練工の技、ロボで伝承 オムロン、サイバーダインと開発

■ 無くなる職業リスト

オズボーン氏の論文によると、コンピューター化の障壁となりうる9つの仕事特性を抽出して、たとえば、手先の器用さ、芸術的な能力、交渉力、説得力などの点から、702の職種を評価して、90%以上の確率で消えるであろう職業のリストの一部は下記の通りです。
(出典:現代ビジネス 賢者の知恵 オックスフォード大学が認定 あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」702業種を徹底調査してわかった
・銀行の融資担当者
・スポーツの審判
・不動産ブローカー
・レストランの案内係
・保険の審査担当者
・動物のブリーダー
・電話オペレーター
・給与・福利厚生担当者
・レジ係
・娯楽施設の案内係、チケットもぎり係
・カジノのディーラー
・ネイリスト
・クレジットカード申請者の承認・調査を行う作業員
・集金人
・パラリーガル、弁護士助手
・ホテルの受付係
・電話販売員
・仕立屋(手縫い)
・時計修理工
・税務申告書代行者
・図書館員の補助員
・データ入力作業員
・彫刻師
・苦情の処理・調査担当者
・簿記、会計、監査の事務員
・検査、分類、見本採取、測定を行う作業員
・映写技師
・カメラ、撮影機器の修理工
・金融機関のクレジットアナリスト
・メガネ、コンタクトレンズの技術者
・殺虫剤の混合、散布の技術者
・義歯制作技術者
・測量技術者、地図作製技術者
・造園・用地管理の作業員
・建設機器のオペレーター
・訪問販売員、路上新聞売り、露店商人
・塗装工、壁紙張り職人
読者の皆さんは、もし今現在の職業がこのリストにあったら、そしてご自身の子供たちがこれらの職業をこれから選択されようとしていたら、今一度、じっくり検討してみてください。

■ いたずらに恐れることはありませんが注意しておきたいこと

「21世紀の資本」がベストセラーとなったトマ・ピケティ氏も指摘していたところですが、こうした中間層の雇用の機会が奪われることで、ますます貧富の差(所得と資産のいずれも)が拡大することが社会の不安を増大させる可能性を高くすることは、要注意です。
それを回避するには、「教育機会の平等」と「職業訓練の強化」が必要です。
同じ法曹業界でも、法廷に立つ弁護士と、法廷弁護士を支える事務弁護士やパラリーガルとでは、明暗が分かれるようです。
「人工知能」に置き換わる可能性がない(と思われる)職業、または置換に時間がかかる職業、その選別をして、今から職種転換や職業訓練をして備えておけばよろしい。
えっ、経営コンサルタントですか? やっていることで明暗が分かれる職業には間違いありませんね。高度な調整・交渉スキルを提供しているコンサルは確実に生き延びますが、そうでない誰でもできる業務調査や情報システムのインプリをしているコンサルは確実に淘汰されるでしょう。
かくいう筆者も、現在、意識的に修練を積んでいるところです。。。(^^;)

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