5年間の時系列分析が可能です。
グラフによる可視化が可能です。
・ダウンロード元は本ブログサーバ内なので安心
・MS Excel 2010
・お問い合わせ：e-Mailによる質問可能
9 Matrix Financial Analytics とは
筆者の自作による財務分析テンプレート（Excel 2010）を用いた財務分析手法で、FY2011～15の5ヵ年の時系列分析によるトヨタ自動車の経営状況を概括したいと思います。一つの財務指標でも、5年並べてみれば、単独でそれなりの経営状況の変化のストーリーを見せてくれますし、関連する他指標との比較にまで目を凝らして見れば、ひとつひとつの財務指標がすばらしい経営戦略のストーリーテラーとなってくれるに違いありません。
『9 Matrix Financial Analytics』とは、筆者渾身の財務分析手法で、初心者から中級者向けのツールとして開発したものです。
財務分析（経営分析）は、数字を算出して終わりではありません。確固たる経営管理の目的を果たすために行われる計数分析作業で、各種の経営管理活動（施策）と連動する必要があり、同時に、その施策に何らかの示唆を与えたり、特定の管理目的の達成度評価や目標設定に役立つものでなければなりません。
経営管理の活動レベルとして、①商品戦略、②事業戦略、③財務戦略の３つ、
経営管理の視点の違いとして、①ビジネススピード、②投資収益性、③キャッシュマネジメントの３つ、
３×３のマトリックスで一覧性を保持しながらも、企業経営における重要な財務指標を選抜してあります。
ROE
この指標は、3×3のマトリクスにおいて、「財務戦略」での「投資収益性」を管理する目的で使用するものです。
・ROE（Return on Equity:株主資本利益率、自己資本利益率）
・ROE ＝ 当期純利益 ÷ 純資産 ×100
もうこの指標は、いわゆる「伊藤レポート」で有名になりすぎて、内容を説明する必要はもはやないのではないか、とも思うのですが、一応基本は押さえておきましょう。株主が拠出した資本金（一部は資本準備金に組み込まれるとか、些細なことは最初歩では一旦無視！）がどれくらい会計的利益を稼いでいるのか、その稼ぎ度を測る指標で、伊藤教授は、日本企業は須らく「8%」を最低ラインとして目標とする、とおっしゃっています。その真意の程も、下記に記載した過去投稿をお読みになられるか、本ブログの右上にある検索欄で「ROE」「伊藤レポート」と検索していただければ、関連投稿は100を下らないでしょう。
（参考）
⇒「「企業も投資家を選ぶ時代 伊藤レポートの真意とは」を読んでみた（前編） Harvard Business Review 2016年3月号」
⇒「「企業も投資家を選ぶ時代 伊藤レポートの真意とは」を読んでみた（後編） Harvard Business Review 2016年3月号」
ここでよくありがちな誤解を2つ解決していきます。
（１）「ROEは株主が期待する投資収益率である」
ROEの計算式をもう一度じっくりと噛みしめて頂きたいのですが、分母に来ている数字は「純資産」です。「純資産」には2つの特徴があります。
① 簿価であること
② 株主が投資した貨幣価値＋過去に企業が稼いだ儲けから割いた内部留保
①は、よくある誤解なのですが、株主が株式市場で、●●株式会社の株を、1株500円で、100株購入した際、500円×100株＝50,000円を投資することになるのですが、この500円という購入単価は、実際に株式市場で売買されている取引価格としての「時価」です。この「時価」をその企業が発行している株式総数にかけると、「時価総額」という数字がはじき出されます。この値が、株式市場で投資家がその会社に付けた値段です。貸借対照表に記載されている「純資産」は、この「時価総額」を帳簿上の金額に置き直した「簿価」です。
通常は、 簿価 ＜ 時価 です。
2016年9月5日の終値ベースで、トヨタ自動車の時価総額は、20兆9092億円です。
一方、2016年3月末の簿価は、18兆882億円です。
簿価 ＝ 時価 になる時は、PBR：Price Book-Value Ratio（株価純資産倍率）という指標が「1」になります。
②は、実際に株主が投資したお金以外に、過去の株主が現金配当を請求して、会社から社外流出させないで企業内部に溜め込んだお金を含んでいることを意味しています。その株主が負担（投資）したお金以外のものが含まれています。
それゆえ、①②の理由より、ROEは、実際の株主の投資リターンの収益性を測る指標にはなり得ない、と断言させて頂きます。そういう数字は、TSR：Total Shareholders’ Return （株主総利回り）で求めてください。
注）TSRの解説は本稿では割愛させて頂きます。やはりTSRで検索して頂くと過去投稿記事が複数出てきます。
（２）「ROEは株主資本コストである」
これも、2つの意味で厳密には間違いです。
① 簿価である純資産に対する期待収益率は、企業活動の結果であるROEとは時間軸で異なる
② 期待収益率は、株主一人一人異なるので、その企業の株主全員のトータルの期待収益率は求めることはできない
まず①から。何かに投資する前に期待として心に描くのが「期待収益率」。投資した結果、いくらのリターンがあったか、実績を計算したのが「ROE」。株式市場では、株式の売買が自由なので、株主一人一人の期待収益率を計算し、それを加重平均することも実務的には困難です。それゆえ、代理指標として「ROE」を期待収益率とよびたい心理は分かるのですが、そもそも、投資の前と後という時間軸に決定的な違いあるため、その混同は避けるべきです。
次に②ですが、この件は、DCF法における割引率の設定の問題にも共通する命題なのですが、ある株主は、年率10%のリターンを期待しているかもしれないし、ある株主は、トヨタ自動車のファンだから、という意味で、トヨタ株からのリターンを全く意識していないかもしれません（その場合は、期待収益率はゼロと言えます）。
では「ROE」の本質とは何か？
その前に、エーザイの常務執行役（CFO）柳良平氏が提唱している「エクイティ・スプレッド（ES）」をご紹介しておきます。
● Equity Spread と現金の価値 – 経済産業省（PDF）
・ES ＝ ROE － COE
※ COE：株主資本コスト
柳氏の論説では、いろいろと、コーポレートファイナンス理論に基づく実証研究で解説されていますが、従来のTSR概念に違いと考えてよいでしょう。近辺の議論では、WACC（加重平均資本コスト）を取り扱った議論の内、有利子負債コストを差し引いておけばいい、というのが一番簡単な説明になります。個々の株主の期待収益率（あくまで簿価ベースですが）を集めてくれば分かる、とする説もあります。
ここで圧倒的なシンプルさで筆者の思いを定義文の形式で述べさせて頂くなら、
「経営者が「簿価ベース」で株主からお預かりした資金（内部留保も含む）を連続的に事業に再投資することで、得られるリターン率を乱暴に1年単利で決算期の都度、計算したもの」
となります。(^^;)
トヨタ自動車の「ROE」を実際に見てみよう！
ではトヨタ自動車のFY11～15の5ヵ年のROEの推移をご覧ください。
ROEは、単独で見るよりも、その値をROSと総資産回転率と財務レバレッジに分解すると、内容がよく分かります。
・ROE ＝ 当期純利益 ÷ 純資産 ×100
＝ （当期純利益 ÷ 売上高）×（売上高 ÷ 総資産）×（総資産 ÷ 純資産）×100
＝ ROS × 総資産回転率 × 総資産倍率
こういうのは、デュポンチャート方式のROE分解手法になります。
トヨタは、FY13から3年間、ROEは横ばいなのですが、趨勢的に、
① ROSは上昇傾向にある
② 総資産回転率は上下している
③ 徐々に純資産が積み上がっている
という様子が見て取れます。
①はマージン率が高くなっていることを意味するので、顧客からの評価、コストの支出抑制が効いていることを示しています。
②は、ドラスティックにビジネスプラットフォームが変わらないと、大きく変動しませんので、トヨタはこの間に、大きな経営構造改革は無かった（少なくとも財務指標として表出していない）と言えます。
③は、①の結果、内部留保を企業内に着実に溜め込み、次の投資にかける原資を準備していると言えます。
さあ、自動運転技術や燃料電池車など、トヨタの次を狙った投資に関する記事が新聞紙上を賑わせている理由は、これらの数字が裏付けとなって物語っているのではないでしょうか？
使用方法や解説はこちらから。
（注）職業倫理の問題から、公開情報に基づいた記述に徹します。また、それに対する意見表明はあくまで個人的なものであり、筆者が属するいかなる組織・団体の見解とも無関係です。
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