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1.9 Matrix Financial Analytics とは

管理会計(基礎編)

筆者の自作による財務分析テンプレート(Excel 2010)を用いた財務分析手法で、FY2011~15の5ヵ年の時系列分析によるトヨタ自動車の経営状況を概括したいと思います。一つの財務指標でも、5年並べてみれば、単独でそれなりの経営状況の変化のストーリーを見せてくれますし、関連する他指標との比較にまで目を凝らして見れば、ひとつひとつの財務指標がすばらしい経営戦略のストーリーテラーとなってくれるに違いありません。

『9 Matrix Financial Analytics』とは、筆者渾身の財務分析手法で、初心者から中級者向けのツールとして開発したものです。

財務分析(経営分析)は、数字を算出して終わりではありません。確固たる経営管理の目的を果たすために行われる計数分析作業で、各種の経営管理活動(施策)と連動する必要があり、同時に、その施策に何らかの示唆を与えたり、特定の管理目的の達成度評価や目標設定に役立つものでなければなりません。

経営管理の活動レベルとして、①商品戦略、②事業戦略、③財務戦略の3つ、
経営管理の視点の違いとして、①ビジネススピード、②投資収益性、③キャッシュマネジメントの3つ、
3×3のマトリックスで一覧性を保持しながらも、企業経営における重要な財務指標を選抜してあります。

20160821_9 Matrix Financial Analytics

20160820_9 Matrix Financial Analytics_グラフシート

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9 Matrix Financial Analytics テンプレート(無償版)」← MS Excel 2010版
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財務分析テンプレート『9 Matrix Financial Analytics』(無償版)取扱説明とダウンロード

 

2.売上高成長率

財務分析の入り口をどこに設定するか、熟達者でも意見が分かれるほど、最初の難問です。ここはずばり、ドラッカーの言葉に重きを置いて、企業の使命とは何か?「『顧客の創造』と『イノベーション』である」にちなみ、まずは入り、すなわち「売上動向」を見に行きましょう。筆者は、全てのビジネスは、まず収益からと考えています。

では売上高の動向を見るポイントとは何か? ズバリ、「成長率」です。こう言い切ると、「ではボリュームは考慮しないのか?」という声が聞こえてきそうです。複数事業を保有している企業はもちろんのこと、単一事業しかもたない企業でも、製品ポートフォリオや顧客セグメント(所在地別や業種別など)によって、売上高を見る目線というのは、「ボリューム」と「成長率」の組合せです。

管理会計(基礎編)_事業ポートフォリオ毎に異なるボリュームと成長率

上図では、事業A(ボリュームは小さいが、高い成長性をもつ)と、事業B(低成長だが、結構なボリュームを稼いでいる)の2つを保有する企業は、そのバランスを考量しながら、企業全体の収益を維持・成長させられるよう、それぞれの事業へ経営資源を配分する必要があります。成長率と既存ボリュームのマルチプルでその事業の収益全体におけるポジショニングを確認する必要があります。

事業A = 20% × 10 = 200
事業B =  6%  × 50 = 300

それゆえ、「成長率」と「絶対額の増減」の両方を両にらみできるように、グラフで可視化すると、企業全体の収益構造が良く分かるでしょう。

 

3.トヨタ自動車の「売上成長率」を実際に見てみよう!

ではトヨタ自動車のFY11~15の5ヵ年の売上高の絶対額の増減と成長率の推移をご覧ください。

20160903_トヨタ自動車_売上高成長率_数表_FY2011~15

20160903_トヨタ自動車_売上高成長率_グラフ2_FY2011~15

ここで、さらに成長率を見る視点をより深く、「対前年成長率」と「年平均成長率」とに分けて解析する手法をご紹介します。

・対前年成長率 = (当期売上高 - 前期売上高)÷ 前期売上高 × 100
・年平均成長率 = (当期売上高 - 初年度売上高)^(1/経過年数-1)×100
   →CAGR(Compound Average Growth Rate)

(参考)
⇒「成長性分析(5) CAGR – 年平均成長率の使い方

対前年成長率は、1年ごとに、単利での成長率の評価、年平均成長率(CAGR)は、複数年の成長率を1年単位の複利で評価したものになります。

対前年成長率は、前年と今年を比較したもの。それを複数年度並べてみても、成長率を決める基準値が毎年異なるので、実は数学的にその推移自体には意味は無いんです。グラフでは、FY11の売上高:18.6兆円が、FY15の売上高:28.4兆円に毎年同じ成長率で伸びていったら、毎年11.2%のペースで増えていったね、ということを示してくれます。それが、毎年、右肩下がりなので、5年通算で売上高成長スピードが徐々に落ちていっている、ということが分かるのです。まあ、対前年成長率を並べても、その傾向は掴めるのですが、どうせ把握するなら、数学的に意味のある成長率で解析したいですよね。

また、年平均成長率(CAGR)は、5ヵ年通算平均の成長率を示しているので、実際の売上高の絶対額の伸びと、CAGRから逆算された巡航スピードに乗った絶対額の伸びとのギャップをみることでも、毎年の足元の成長率の良否を判断することが可能な仕掛けになっています。

すなわち、「実績売上高」の毎年の積み上がりより、「CAGR売上高」が後から追い掛ける状態というのは、年平均成長を先食いしている、逆に言うと、徐々に成長率が落ちていっていることを絶対額でも把握できるということになるのです。

それゆえ、よく管理会計や財務分析の教科書で言及している、もしくは実務で論争されている「成長率」か「成長額」か、という議論は、筆者にとっては無意味なものになります。どちらでも、毎年の成長率(額)の良否が、評価期間(この例では5年間)通算で平均より上か下かが判明するので。恐るべし、複利計算、恐るべし、CAGR。

トヨタ自動車の成長率が鈍化した理由は、このグラフだけでは分からないのですが、実は、外貨建ての売上高が、円貨で評価した際に大きく円高の影響でFY15に向けて目減りしたことにあるのです。逆に言うと、第1次アベノミクスというか、黒田バズーカによって、大きく円安に振れたことで、FY14に向けて円安になったことの裏返しなのです。 じゃあ、北米市場での売上貢献が円建てにすると減少しているのは、このグラフでは表されていないじゃないか、との批判を受けそうです。でもね、このグラフで、売上成長の鈍化が発見されて、それからどうして売上高の成長率が鈍化したのか、原因追究するために、会計資料をひっくり返すんですよね。そのトリガーとなれば、その財務指標は十分に役目を果たしていると言えるのではないでしょうか?
実務では、会社全体でまず大づかみして、この分析手法を、商品別・市場別に細分化(セグメント化)していくと、もっと、成長率を左右する要因に近づくことができます。それも、この手法ありきで、その分析メッシュを細かくしていく近接的アプローチ。

是非、この手法でまず、商品施策が、企業成長へどれくらい寄与しているか、それが複数年単位でどう推移しているのか、ここから財務分析(経営分析)に入られることをお勧めいたします。

財務分析(入門編)_FY2015 トヨタ自動車 財務分析(1)売上高成長率 財務分析テンプレート『9 Matrix Financial Analytics』より

(注)職業倫理の問題から、公開情報に基づいた記述に徹します。また、それに対する意見表明はあくまで個人的なものであり、筆者が属するいかなる組織・団体の見解とも無関係です。

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FY2015 トヨタ自動車 財務分析(1)売上高成長率 財務分析テンプレート『9 Matrix Financial Analytics』よりhttp://keieikanrikaikei.com/wp-content/uploads/2015/03/9313ed6460f7d58b8e62d9b27fdfc19d-e1428166718340.jpghttp://keieikanrikaikei.com/wp-content/uploads/2015/03/9313ed6460f7d58b8e62d9b27fdfc19d-150x150.jpg小林 友昭財務分析(入門編)9 Matrix Financial Analytics,CAGR,DL,Excel,ダウンロード,テンプレート,トヨタ自動車,売上高成長率,無償版,経営分析,複利計算,財務分析1.9 Matrix Financial Analytics とは 筆者の自作による財務分析テンプレート(Excel 2010)を用いた財務分析手法で、FY2011~15の5ヵ年の時系列分析によるトヨタ自動車の経営状況を概括したいと思います。一つの財務指標でも、5年並べてみれば、単独でそれなりの経営状況の変化のストーリーを見せてくれますし、関連する他指標との比較にまで目を凝らして見れば、ひとつひとつの財務指標がすばらしい経営戦略のストーリーテラーとなってくれるに違いありません。 『9 Matrix Financial Analytics』とは、筆者渾身の財務分析手法で、初心者から中級者向けのツールとして開発したものです。 財務分析(経営分析)は、数字を算出して終わりではありません。確固たる経営管理の目的を果たすために行われる計数分析作業で、各種の経営管理活動(施策)と連動する必要があり、同時に、その施策に何らかの示唆を与えたり、特定の管理目的の達成度評価や目標設定に役立つものでなければなりません。 経営管理の活動レベルとして、①商品戦略、②事業戦略、③財務戦略の3つ、 経営管理の視点の違いとして、①ビジネススピード、②投資収益性、③キャッシュマネジメントの3つ、 3×3のマトリックスで一覧性を保持しながらも、企業経営における重要な財務指標を選抜してあります。 ⇒ダウンロードはこちらから(DL先は本ブログサーバ内なのでご安心ください) 「9 Matrix Financial Analytics テンプレート(無償版)」← MS Excel 2010版 ⇒本ブログのダウンロードページへはこちらから 「財務分析テンプレート『9 Matrix Financial Analytics』(無償版)取扱説明とダウンロード」   2.売上高成長率 財務分析の入り口をどこに設定するか、熟達者でも意見が分かれるほど、最初の難問です。ここはずばり、ドラッカーの言葉に重きを置いて、企業の使命とは何か?「『顧客の創造』と『イノベーション』である」にちなみ、まずは入り、すなわち「売上動向」を見に行きましょう。筆者は、全てのビジネスは、まず収益からと考えています。 では売上高の動向を見るポイントとは何か? ズバリ、「成長率」です。こう言い切ると、「ではボリュームは考慮しないのか?」という声が聞こえてきそうです。複数事業を保有している企業はもちろんのこと、単一事業しかもたない企業でも、製品ポートフォリオや顧客セグメント(所在地別や業種別など)によって、売上高を見る目線というのは、「ボリューム」と「成長率」の組合せです。 上図では、事業A(ボリュームは小さいが、高い成長性をもつ)と、事業B(低成長だが、結構なボリュームを稼いでいる)の2つを保有する企業は、そのバランスを考量しながら、企業全体の収益を維持・成長させられるよう、それぞれの事業へ経営資源を配分する必要があります。成長率と既存ボリュームのマルチプルでその事業の収益全体におけるポジショニングを確認する必要があります。 事業A = 20% × 10 = 200 事業B =  6%  × 50 = 300 それゆえ、「成長率」と「絶対額の増減」の両方を両にらみできるように、グラフで可視化すると、企業全体の収益構造が良く分かるでしょう。   3.トヨタ自動車の「売上成長率」を実際に見てみよう! ではトヨタ自動車のFY11~15の5ヵ年の売上高の絶対額の増減と成長率の推移をご覧ください。 ここで、さらに成長率を見る視点をより深く、「対前年成長率」と「年平均成長率」とに分けて解析する手法をご紹介します。 ・対前年成長率 = (当期売上高 - 前期売上高)÷ 前期売上高 × 100 ・年平均成長率 = (当期売上高 - 初年度売上高)^(1/経過年数-1)×100    →CAGR(Compound Average Growth Rate) (参考) ⇒「成長性分析(5) CAGR – 年平均成長率の使い方」 対前年成長率は、1年ごとに、単利での成長率の評価、年平均成長率(CAGR)は、複数年の成長率を1年単位の複利で評価したものになります。 対前年成長率は、前年と今年を比較したもの。それを複数年度並べてみても、成長率を決める基準値が毎年異なるので、実は数学的にその推移自体には意味は無いんです。グラフでは、FY11の売上高:18.6兆円が、FY15の売上高:28.4兆円に毎年同じ成長率で伸びていったら、毎年11.2%のペースで増えていったね、ということを示してくれます。それが、毎年、右肩下がりなので、5年通算で売上高成長スピードが徐々に落ちていっている、ということが分かるのです。まあ、対前年成長率を並べても、その傾向は掴めるのですが、どうせ把握するなら、数学的に意味のある成長率で解析したいですよね。 また、年平均成長率(CAGR)は、5ヵ年通算平均の成長率を示しているので、実際の売上高の絶対額の伸びと、CAGRから逆算された巡航スピードに乗った絶対額の伸びとのギャップをみることでも、毎年の足元の成長率の良否を判断することが可能な仕掛けになっています。 すなわち、「実績売上高」の毎年の積み上がりより、「CAGR売上高」が後から追い掛ける状態というのは、年平均成長を先食いしている、逆に言うと、徐々に成長率が落ちていっていることを絶対額でも把握できるということになるのです。 それゆえ、よく管理会計や財務分析の教科書で言及している、もしくは実務で論争されている「成長率」か「成長額」か、という議論は、筆者にとっては無意味なものになります。どちらでも、毎年の成長率(額)の良否が、評価期間(この例では5年間)通算で平均より上か下かが判明するので。恐るべし、複利計算、恐るべし、CAGR。 トヨタ自動車の成長率が鈍化した理由は、このグラフだけでは分からないのですが、実は、外貨建ての売上高が、円貨で評価した際に大きく円高の影響でFY15に向けて目減りしたことにあるのです。逆に言うと、第1次アベノミクスというか、黒田バズーカによって、大きく円安に振れたことで、FY14に向けて円安になったことの裏返しなのです。 じゃあ、北米市場での売上貢献が円建てにすると減少しているのは、このグラフでは表されていないじゃないか、との批判を受けそうです。でもね、このグラフで、売上成長の鈍化が発見されて、それからどうして売上高の成長率が鈍化したのか、原因追究するために、会計資料をひっくり返すんですよね。そのトリガーとなれば、その財務指標は十分に役目を果たしていると言えるのではないでしょうか? 実務では、会社全体でまず大づかみして、この分析手法を、商品別・市場別に細分化(セグメント化)していくと、もっと、成長率を左右する要因に近づくことができます。それも、この手法ありきで、その分析メッシュを細かくしていく近接的アプローチ。 是非、この手法でまず、商品施策が、企業成長へどれくらい寄与しているか、それが複数年単位でどう推移しているのか、ここから財務分析(経営分析)に入られることをお勧めいたします。 (注)職業倫理の問題から、公開情報に基づいた記述に徹します。また、それに対する意見表明はあくまで個人的なものであり、筆者が属するいかなる組織・団体の見解とも無関係です。現役の経営コンサルタントが管理会計をテーマに情報発信します