■ 総合原価計算の手続きに沿って、原価計算の流れを説明します！
原価計算の超入門その５は、前回ご紹介した「基本的な原価計算の流れ」を実際の数字を置いて説明します。シンプルに、仕損品は無いし、半製品・副産物が売れたりもしませんし、他勘定抜けも発生しません。筆者は徹底的に実務に役立つことを目指した解説を心がけているため、概念だけでなく、できるだけ数値による説明を心がけます（それでも、数字だけで実務が伴っていないと批判される方もいらっしゃいますが、、、）。(^^;)
ちなみに、制度決算に対応した、棚卸計算（在庫計算）を中心とした原価計算の流れになります。
前回掲載したチャートを下記に再掲します。
まず、原価計算のハコから解説を始めましょう。前回も触れましたが、ここでは、仕掛品の評価方法の違いにより、費目別計算で計算準備した原価要素を、「材料費」と「加工費」に分けて、それぞれで、製品原価を求めます。最後に、完成品として「材料費」と「加工費」を足してあげれば、立派な製品単位当たりの原価（すなわち単価）が完全に求まります。
■ 材料費の製品原価を求めてみる！
まず、下記チャートをご覧ください。材料費のための「原価計算のハコ」を用意しました。
原価計算のハコには、左から経営資源としての材料費が投入されて、右から完成品の材料費がアウトプットされます。原価計算は、ここでは毎月次行われることとしましょう。したがって、先月投入された材料費で、完成に至らなかった分は、今月の投入分として、再投入されることとして、左側のハコの一番上に置いておきます。先月投入された材料費は単価が10円でした。今月投入された材料費は、市況の変動により価格が高騰し、単価が20円と倍増してしまいました。さあ、ここで問題。製造ラインには、先月投入した分と今月投入した分が混在して、どれが今月投入したものか、ひとつずつは判然としません。こういう場合、ひとつずつの材料費単価はどうやって求めればよいのでしょう？
ここでは、「総平均法」という方法で、この混在問題を解決しようとします。「総平均法」とは、単価が異なる全ての投入された材料費金額を合計し、製造ラインに投入された個数でざっくり割り算して、平均単価を出してしまおうとする方法です。会計には、こうしたざっくり単価計算方法が複数用意されています。
① 先入先出法
② 移動平均法
③ 総平均法
④ 個別法 （これだけはざっくりではなく、ひとつずつしっかり計算します）
⑤ 売価還元法
上記の例では、「③ 総平均法」を採用することとします。それ以外の方法が知りたい？ んー？ それはまた別の機会に。。。
このチャートだけでは、総平均法の計算順序が分かりにくいかもしれないので、チャートの中に計算順序を矢印で結んだものが下図になります。
1400円 ÷ 80個 ＝ ＠17.5円 これが総平均法による製造単価。
この＠17.5円に今月の未完成分の10個をかけ算すると、在庫金額として、175円が計算することができます。
ちなみに、この例では、「① 先入先出法」を採用すると、在庫金額は、200円となります。なんと、175円とは違うじゃないか？ もしかすると粉飾会計か？ この差異は、制度会計基準では許容されている差異です。採用する在庫評価方法の違いによる差異。これでも「真実の原価」と呼べるのか？ こういう制度会計が許容しているひとつの会計手続きに対して、複数のやり方が存在し、当然ながら計算結果が異なることを、会計の「相対的真実」と呼びます。筆者が好きな会計用語の内のひとつです。ただし、各種決算報告（有価証券報告書など）では、どの評価方法を使用したかを「注記」という場所で表明しておかなければなりません。また、みだりに変更すると、期間損益を恣意的に調整することができるので、一旦ひとつの方法を採用したら、変更するに足る相当な事情が生じない限り、これを変えることはできない。これは「継続性の原則」と呼ばれます。
■ 加工費の製品原価を求めてみる！
次は、加工費の製造原価（と同時に棚卸金額）を求めてみましょう。原価計算のハコに入る前に、材料費と計算ロジックを分けた理由をここで説明します。ものにもよるのですが一般的に、材料は、製造ラインの最初から全量投入されます。すなわち、「ひとつ」と数えられる材料の計量単位と製品の計量単位が同じ場合は、製造ラインの最初から最後まで、材料費は製品（または仕掛品）ひとつ当たりの金額は不変です。厳密には「材料10kg = 製品1個」という比例関係が常に成り立つ場合も同様ですが。
それと比べて、「加工費」は、製造ラインを流れる「材料」に対して、徐々に手が施されることで、製品（または仕掛品）に加工作業が進むにつれて、付加されていくものです。つまり、製造ラインに入る前の「材料」には加工作業は一切なされていないので、「加工費」をかけることはできない。製造ラインの一番最後の「完成品」になった時には、100%の加工費を乗っけてもOK。では製造ラインの途中にある「仕掛品」に適正に乗っけられる「加工費」は一体いくらなんだ？ しかも、制度決算で大事なのは、在庫の評価額。これは一大事。そこで、「完成品」を100%として、製造ラインのどの地点にいるかで、「完成品」の何％分の作業が済んでいるのかを計測し、その計測値に比例して加工費を乗っけようという仕組みで計算された、「完成品と比較してどれだけ完成品に近づいたかを計数をかけた数量で評価した数」が「完成品換算（数）量」というわけ。
上記のチャートでは、今月末に仕掛品となった製造ラインに残った分は、丁度加工作業が半分終わったものであると計測されたとすると、製造ラインに残った材料数が10個で、加工作業の進み具合（加工進捗度）が50%なので、
10個 × 50% ＝ ５コ
完成品70コに対して、仕掛品は、5コ分だけ、製造ラインに残っていると考えるのです。ここで間違ってはいけないのは、この5コというのは実数ではないこと。あくまで投入された材料個数は10個が製造ラインに仕掛品として残っている。加工費を投入材料ひとつに乗っけていくにあたり、完成品1コに対して、仕掛品は0.5コ分の加工費しか乗っていないよ、ということを「コ」という単位で表わしただけです。この「コ」というのは目に見える実数ではないので、完成品1個（＝１コ）との相対的、比例的な係数としてしか意味をなさない数値。
下記チャートで、@100円という加工費単価を「完成品換算（数）量」で比例按分して、棚卸金額（在庫金額）と同時に製造原価を求めてみました。
■ どうして「総平均法」を説明ケースに採用したか？
その理由は、総平均法は、その他の在庫評価方法に比べて圧倒的に簡単だからです。前章のチャート（加工費の原価計算のハコ）をよく見てください。青い矢印による計算の流れを無視して、次の解説をじっくり読んでみてください。
① まず、仕掛品の「完成品換算（数）量」を計算して、「5コ」を求める
② 今月の加工費の総投入金額を、7,500円であることを確認する
③ 総投入金額：7,500円を、完成品換算数量比で、完成品と仕掛品で按分して
在庫金額を求める
7,500円 ÷ （70コ ＋ 5コ） × 5コ ＝ 500円
つまりですね、ハコの左側の「先月からの繰り越し分」や「今月の投入分」の「完成品換算（数）量」など、はなっから求める必要なぞないわけです。原価計算初学者は、当月の材料投入数量が「60個」なのに、どうして「完成品換算（数）量」だと、「59コ」になるのか、まずここで引っかかるからです（筆者がそうでしたから、、、）。(^^;)
しかも、原価計算の教科書では、実際の材料投入量も、完成品換算（数）量も、同じ計量単位の「個」の標記を使用するわけです。これでは、誤解が生じるというか、理解が進まなくて当然ですね。初学者向けの原価計算教科書の最大の罪は、「完成品換算（数）量」にあると、自身の経験から筆者は断言できます！
ただし、検算の意味や、在庫の評価方法として「先入先出法」が採用されていたりすると、残念ながら、原価計算のハコの左側の上下の完成品換算（数）量とそのそれぞれの単価を求めざるを得ません。しかも、いやらしいことに、簿記の試験では、いろんなパターンの違いに焦点が当てられ、問題が作られるので、当然その試験対策でも、様々な原価計算パターン（および複数の在庫評価方法）を同時に学習することが強いられています。実務では、一つの工場（での一つの製造ラインや製品）では、ただ一つの原価計算手法であることが通常なので、複数パターンを横並びで計算結果の違いなど、分析することは決してないのに、、、
例えば、材料投入に関しての仮定について、「始点投入」「途中投入」「継続的投入」「終点投入」でそれぞれ材料費の在庫評価金額にいくら差異が発生するか、とか、「総平均法」と「先入先出法」とでは、在庫の加工費負担分がいくら違うかとか、実務ではやらない作業を試験問題にしています。そもそも、材料投入点とか、完成品換算数量とか在庫評価方法とか自体、原価計算ロジックのための仮説にすぎないのに。。。
さあ、この続き、売上原価がいくらになったか、気になりますか？ 続きはWebで。間違いました。続きは次回の投稿で。。。(^^;)
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